海外就職にUSCPA(米国公認会計士)はどう役立つか?

いま人気が上がっている資格の一つにアメリカ公認会計士(USCPA : United States Certified Public Accountant)があります。

世界で通用する資格なので、海外就職を目指している人達の中でも勉強をしている人は珍しくありません。

そこでこの記事ではUSCPAを取得すると海外就職で有利に働くかについて書きたいと思います。

こんな人にオススメ!!
  • 会社の命令ではなく、自分のタイミングで自分の好きな国に住みたいけど、キャリアの迷子にもなりたくない
  • 海外に住み続けるスキルを身に着けたい
  • 海外就職に興味があって、USCPAを取得するか迷い中

駐在であれば待遇は良いものの、国や期間は会社次第で自分の意思で住む場所を選べません。

一方で現地採用は待遇が悪く、仲にはキャリアに繋がらない仕事ばかりさせられてキャリアアップができず、会社から使い捨てにされるリスクもあります。

そこで、住む場所は自分で選びたいが収入も上げたいという方にUSCPAをお勧めします。

なお、私は現地採用として2018年からインドの会計事務所で働いており、私は2021年11月にUSPCA全4科目合格しました。

余談ですが、2020年後半から1年以上もブログを放置していたのはUSCPAを学習していたからです。私はまだライセンスを取得していないので「USCPA試験全科目合格者」という身分です。

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私がUSCPAを受験することに決めた理由

私は日本で8年ほど財務経理の経験を積んだ後、海外で働きたいと思いインドへ渡航しました。

私は「海外子会社の財務経理部門長になれますよ」と聞いて日系グローバル企業の財務経理部門で働いていたこともあるのですが、海外子会社の業績悪化により海外駐在の可能性はなくなってしまいました。

人生を会社か任せにしていたらいつ海外に住めるか分からないし、自分の住みたい国に自分の行きたいタイミングで行きたいと思ったので、自分の意思で海外就職する道(現地採用)を選びました。

しかし自由には責任が伴うので現地採用は非常に茨の道で、日本社会の決められたレールから脱線することになります。例えば

  • 厚生年金から外れる
  • 海外駐在と異なり各種手当はない
  • 日本に戻ってこられない可能性もある

などの問題があります。こういったリスクを最小化して安全に海外就職をするための選択肢の1つとしてUSCPAはお勧めです。

多くの国でUSCPAの求人がある

インドで仕事を見つけるとき、インドだけでなく中国、香港、シンガポール、マレーシア、ベトナム、タイなど様々な国の転職エージェントに登録しました。

その時、殆ど全ての国・地域の求人で「USCPA歓迎」という求人があり、USCPAがあると海外現地採用であっても給料や待遇が上がることが分かりました。また各国の転職エージェントから

USCPAは取得しないんですか?取得したら応募できる求人の幅も広がるし、給料も上がりますよ!それに、海外で働いたあと「日本で仕事が見つからないから日本へ帰国できない」なんてこともありません。

というアドバイスも頂きました。

USCPAは日本の会計士や税理士資格に比べると簡単な試験ですが、USCPAの試験は全て英語で行われるため、海外でもそのまま使うことができるという点が高く評価されます。

外国人にも人気の資格

その後インドの会計事務所で3年ほど働く中で、インド人から「おまえ会計事務所で働いているCPAくらい持ってないのか?」と聞かれたことがあり、優秀なインド人の中にもUSCPAを取得している人が大勢いることを知って驚きました。

なぜ驚いたかと言うと、USCPAの受験料は最低でも30万円かかり、日本で予備校へ通うと、受験料と予備校代を合計して約100万円ほどかかります。

それに対しインドは大卒初任給でも月3万円程度、またインドは大学進学率がまだまだ低いので、多く国民はもっと安い収入で生活しています。

USCPAを受験できるようなインド人は中間層以上ですが、インド人にとってUSCPAの取得は、日本人の感覚では数百万円の投資をする感覚です。多くのインド人がそれだけのコストをかけてでも取得する価値をUSCPAに感じているということです!

インド人だけでなく、インドで働いている日本人のうち現地採用で日系企業の財務経理部門マネージャーとして高級を取って働いている方は軒並みUSCPAを取得していたので、「なんか凄そうな資格だぞ」と感じました。

USCPAはアメリカの国家資格なので、取得したからといって日本で独占業務ができるわけではありません。

しかしカナダ、メキシコ、南アフリカ、オーストラリア、ニュージーランド、香港、アイルランド、スコットランドとは相互認証制度があるため、これらの国では改めて会計士資格を取得しなくても、会計士として独占業務に従事することができます。

いざとなれば日本に戻れる

最近はマシになりましたが、一昔前は「現地採用は片道切符」などと言われ、日本社会のレールから外れたら戻ってこられないと思われていました。

実際、現地採用として働いていた期間を「逃げた」「遊んでいた」などと評価され、日本へ帰国する時の転職活動で苦戦する人も少なからずいます。

しかし、USCPAを取得して海外で事業会社の財務経理部門や会計事務所で働いていれば日本へ帰国する際の転職活動でも専門性を評価されますので、スムーズに帰国できる可能性が高いです。

日本でUSCPAは国家資格として認められていませんが、それは「監査証明書に署名をする権限がない」というだけのことであって、会計の専門家として日本で活躍することは可能です。

なぜUSCPAはアメリカ以外の国でも役に立つのか

USCPAってアメリカの資格だから、アメリカの会計や法律を学ぶんでしょ?私はアメリカには興味ないんだけど、アメリカ以外の国でも役に立つの?

USCPAはアメリカの国家資格ですが、日本での評価も極めて高く、USCPAを取れれば日本でも高収入の業務に従事できます。

日本で監査法人へ就職するには日本の公認会計士試験に合格するのが一般的ですが、USCPA合格者も監査法人への転職は可能です。

USCPAは財務会計(FAR)、監査(AUD)、ビジネス環境と諸概念(BEC)、税法とビジネス法(REG)の4科目から構成されていますが、全科目とも世界中の会計実務で役に立ちます。

「USPCAの試験に落ちたら受験勉強の時間が全部無駄になる」という人がいますが、関連実務を仕事にしている方の場合は、たとえ試験に合格できなくても勉強が無駄になることはありません。

なぜUSCPAはアメリカの資格なのにアメリカ以外でも役に立つのでしょうか?1科目ずつご説明します。

財務会計(FAR)はアメリカ国外でどのように役立つか

財務会計(FAR : Financial Accounting and Reporting)ではアメリカの会計基準(USGAAP)を勉強します。

会計基準は国ごとに異なり、日本には日本基準(JGAAP)、ヨーロッパでは国際会計基準(IFRS)が使われていますが、そこまで大きくは変わりません。

今は経済活動のグローバル化が進んでおり、海外の財務諸表を見る機会も増えていますが、国ごとに基準がバラバラだと比較検討がしにくいため、国際的に会計基準の統一化が進んでいます。

基準の国際化を最も積極的に押し進めているのがヨーロッパ(IFRS)ですが、アメリカの規準もIFRSと大きくは変わりません。

もちろん日本基準とアメリカ、ヨーロッパ基準が異なる部分は多々あるのですが、USCPAは会計初心者向けの資格なので、大きな問題にはなりません。

例えて言うと、フィリピンのセブ留学を検討している人の中でたまに

フィリピンで英語なんて勉強して訛った英語が身についたらどうしよう

などと心配している人がいますが、訛りの違いを気にするようなレベルになってから心配すれば良いことです。

訛っていようと何だろうと、まずは喋れるようになることが第一なので、フィリピンで短期集中的にマンツーマンで英語を習い、上達してからネイティブに習えば良い話です。

それと同じで、会計未修者が会計基準の違いなどを心配する必要はなく、アメリカ基準を理解すればIFRSでも日本基準でも理解しやすくなります。

私は仕事上、インドの会計基準を読むこともありますが、USCPAを学習してから格段に理解が早くなりました。

もちろん、合格後に日本で監査法人や会計事務所へ入社すると、日本基準を理解していない分だけ日本の公認会計士に比べて圧倒的に不利になり、日本の会計基準や仕訳について膨大な学習をしなければなりませんが、それは合格後に頑張りましょう。

会計専門家としてのスタートラインに立てるだけでもUSCPAには価値があります。

監査(AUD)はアメリカ国外でどのように役立つか

監査(AUD : Audit)というのは、経営者が数字を誤魔化してないか第三者の立場からチェックする仕事です。

不正のパターンや不正の発見方法、監査手順などは世界共通なので、USCPAのAUDで学んだことはそのまま世界中の実務で役に立ちます。

アメリカの監査基準や監査報告書の様式を学びますが、財務会計以上に国ごとの差は少ないです。

USCPA合格者が日本の監査法人として監査人として採用される理由もココにあります。

ビジネス環境と諸概念(BEC)はアメリカ国外でどのように役立つか

ビジネス環境と諸概念(BEC : Business Environment & Concepts)は、会計士として最低限知っておくべきビジネスの教養を学びます。

具体的には管理会計(工業簿記)、ファイナンス、経済学、IT、コーポレートガバナンスなどを学びます。

これらの分野は「アメリカ基準」などがあるわけではないため、正に学んだことがそのまま世界中で通用します。

この科目だけは選択式問題や計算問題だけでなく、英作文の問題もあります。

英作文の内容は、「会計士としてクライアントからの問い合わせに(英語で)同回答するか?」ということですが、これはインドの会計事務所で正に私が担当していることのため、英作文で練習したことを実務でそのまま生かすことができます。

税法とビジネス法(REG)はアメリカ国外でどのように役立つか

税法とビジネス法(REG)はアメリカの法律を学ぶため、4科目の中ではアメリカ国外で最も役に立たない科目です。

アメリカの低額所得者控除や扶養の条件などアメリカに住まない限り一生使う機会はないので、「ふ~ん」で終わりです。

それにも拘らず、ビックリするほど細かい数字を覚えなければなりません。

例えば減価償却資産の償却年数について、自動車やコンピュータは5年、設備は7年、居住用不動産は27.5年、非居住用不動産は39年...などの細かい数字を覚えていきます。

こんな細かい数字自体をアメリカ国外で使う機会はないのですが、「財務会計と税法で減価償却の計算方法が異なり、税効果会計が必要になる」という点はインドも同じなので、細かい数字などを入れ替えて考えればアメリカ国外でも役立ちます。

税法で勉強するのは日本でいうと所得税法と法人税法ですが(アメリカは消費税が全国共通の税ではないそうなので、消費税は勉強しません)、細かい項目や数字は違っても「課税所得を算出して、税率を掛けて税額を計算する」という手順はどこの国も同じです。

今どき、奈良時代の班田収授の法や租庸調制度みたいな方法で税金計算をする国はないので、USCPAの勉強でアメリカの基本的な税金計算の手順を知っておけば他の国でも応用ができます。

北朝鮮やアフガニスタンのタリバン政権がどういう税金計算をしているのかまでは知りませんが、日本人が普通に海外就職するような国であれば基本的な考え方は共通です。

ビジネス法も同じです。アメリカは英米法なので大陸法の日本とは異なる部分も多々ありますが、民法や会社法の基礎を学べるので、他の国でも応用ができます。

税法は国ごとのカラーが出て面白い

「税法はつまらない」という方が多いのですが、税法は国ごとのカラーが色濃く出るので比較して見ると非常に面白いです。

例えば日本では消費税は長いこと1種類しかなく、最近になってようやく8%と10%の2種類が現れました。そして、消費税の税率を変えるとなると大騒ぎで、何年もかけて議論を重ねます。

ところがインドでは消費税(GST)の税率が0%、5%、12%、18%、28%の5種類もあり、どの品目が何%の税率なのかというのが頻繁に変わります。

「この品目は2週間後から変更!」みたいな通達が急に出るので、「いつの間に変わってたの?」ってこともあります。

インドでは"Change is only constant(「変化する」ということだけは常に変わらない)"と言われますが、このクルクルと目まぐるしく変わる肌でインド文化を感じることができるのが面白いです。

USCPAでアメリカの税法を勉強している時も、例えば養子を取った場合にかかった弁護士費用を会社がサポートした場合の福利厚生費に関する税金の取り扱いなどがあり、「そんな文化があるんだ!」と驚くことが多々ありました。

先ほど財務会計で、経済活動のグローバル化に伴い会計基準の統一化が進んでいると説明しましたが、逆に税法は国ごとの違いが大きいです。

なぜなら税金は「文句が出ない範囲で取りやすいところから取る」が原則だからです(税の効率性と公平性)。

「何が公平か?」の価値観は国によって異なるため、アメリカでは文句が出ない税制でも日本では文句が出る可能性があります。

従って、税法は国のカルチャーが如実に表れて面白いのです。

以上の通り、USCPAでは世界共通の基礎を学んで、その国特有の細かいルールは補完的に学べば問題ありません。

そして、本当に細かいルールはその都度その国の会計士に聞けばよいので、海外で日本人の会計担当者にそこまで細かい知識を頭に詰め込むことが求められる可能性は少ないと思います。

USCPAを海外の実務で役立てた私の事例

USCPAがアメリカ以外の国でも評価されることはご説明しましたが、具体的に実務でどのように役立つのでしょうか?

インドの会計事務所に勤めている私の事例をご紹介します。私が入社したころ、あるお客さんから

お客さん
TATSUYAさん、前期は税務上の減価償却額が会計上の償却額を上回っていたのに、なぜ繰延税金資産が計上されているのですか?

という質問がありました。

私は日本の会社でも経理をしていましたが、繰延税金資産の仕組みは簿記2級でちょっと齧った程度で実務経験はなく、そもそも日本では会計と税務で減価償却費差異は発生しないので、お客さんが何を質問しているのかさっぱり分かりませんでした。

様々なウェブサイトや簿記の本を調べてこのお客さんの言ってることを理解するのに4時間くらいかかり、それを英語に訳すのにも2~3時間くらいかかりました。

そして英語でインド人に質問すると、翌日夜にインド人から

インド人
DTA caused by accumulated tax losses exceeds DTL. DTA and DTL are presented net.

という超短文の英語が返ってきました。

この英語がまた意味不明でした。これはTOEIC満点や英検1級の方でも分からない内容なのではないでしょうか?なぜなら会計の知識がないと日本語でも理解できないからです。

たとえGoogle Translateで翻訳しても、お客さんから「どういう意味ですか?」と電話がかかってきた時に説明できなければ話になりません。

そこで、また丸1日かけてこの英語を理解して、お客さんに「減価償却費差異により繰延税金負債が生じていますが、繰越欠損金による繰延税金資産が負債額を上回っております。繰延税金資産・負債は純額表示のため、繰延税金負債は全額繰延税金資産と相殺され、財務諸表上は繰延税金資産のみ表示されています。」と回答しました。

この回答をするのに、調べたりインド人へ聞いたりして、当時は丸3日かかりました。

しかしUSCPAに合格した今ならインド人に確認するまでもなく3分で即答できます。何なら、朝起きてベッドから起き上がる前にメールで返事できてしまうレベルです。

自分でチラッと英文の財務諸表を見て「あーそういうことか」と理解して回答できるので業務時間が圧倒的に短縮でき、短縮した時間でもっと他の仕事や勉強をしたり、余暇の時間に充てたりできます。

しかも、同じ回答をするのに3日かかっていたのが5分で回答できるようになれば、お客さんへ提供している付加価値も上がっているわけです。

インドでの実務経験である程度はカバーできるのですが、騙し騙し断片的な知識を積み上げたところで根本から理解していないと応用が効かず、あまり時間短縮になりません。

USCPAは会計・監査・税務などを基礎から英語で学べるので圧倒的に役に立ちます。

「繰延税金負債は全額繰延税金資産と相殺され、財務諸表上は繰延税金資産のみ表示されています。」といった専門的な話をインド人に確認せずにバシっと即答できるようになると、現地採用だからと言って駐在員に見下されることもまずありません。

そしてインド人とコミュニケーションを取る時も、USCPAを取得する前は

自分が使っている英語は正しいのだろうか?ニュアンスは伝わっているだろうか?

などと不安でしたが、USCPA学習後は

もし私の会計英語や税金関係の英語が伝わらないなら、インド人の方が勉強不足でしょ

と自信満々に話せるようになり、正確な会計英語をいちいち調べる時間も省けるようになったので、仕事が圧倒的に早くなりました。

USCPA合格者の海外就職への道

USCPA合格後に海外就職を目指す場合、日本で専門性の高い会社(監査法人など)へ転職してから海外を目指す方法と、直接海外へ行ってしまう方法があります。

どちらが良いかは年齢や経歴、目的によって異なるので一概には言えませんが、それぞれの違いをご紹介します。

日本で転職してから海外を目指す

海外の会計事務所や事業会社の財務経理部門は人材育成をする余裕がなく、基本的には即戦力を求めているため、たとえUSCPA合格者であっても財務経理実務が未経験の方にとっては茨の道となります。

従って、財務経理の実務が未経験であれば一度日本で監査法人、会計事務所、事業会社の財務経理部門へ転職して2~3年経験を積むことがオススメです。

理想は転職した会計事務所や事業会社から海外駐在へ行けることですが、駐在は運によるところがあるためタイミングや国を選ぶことはできず、100%海外駐在できる保証はありません。人生全体で考えた時に、結婚や子供などのタイミングとのバランスを考えることも大切です。

もし駐在の可能性が薄葬であれば、USCPA+2~3年の実務経験を積んでから海外就職を検討しても良いと思います。

海外でもBig4事務所のジャパンデスクで日本人を募集しているので、その枠へ応募して海外就職を実現することもできます。

USCPA合格後すぐ海外就職を目指す

中国、東南アジア、インドなどではBig4も含めて多くの会計事務所や事業会社の財務経理部門で日本人を募集しています。

上述の通り財務経理の実務経験があった方が望ましいですが、未経験からチャレンジする人もいます。

具体例としては、新卒でのインド就職に成功する秘訣とは?会計事務所勤務しょーじさんの記事をご覧ください。しょーじさんはUSCPA未取得者ですが、新卒でインドの中小会計事務所へ就職し、1年ほどでインドのBig4会計事務所へ転職しています。

会計の専門性という点では日本で経験を積んだ方が伸びる可能性はありますが、海外就職すると会計以外のビジネスチャンスを見つけたり、現地の人間関係から様々な情報を入手して新しいキャリアを切り開いていける可能性があります。

インド人やベトナム人は本業の仕事以外に副業で自分のビジネスを展開する人も多いですが、そのような環境に身を置くと新しい可能性を切り開ける可能性もあります。

会計の専門性に拘らず、若いうちからどんどん海外でチャレンジしたいという方はすぐに海外へ行ってしまうのも良いと思います。

なお、ヨーロッパやアメリカで就職したい方も、一旦アジアで働いてみるのがオススメです。なぜなら、アジアで働いた実績がアメリカで評価されるからです。

詳細はアメリカ就職実現の道のり ~アジア就職の経験を活かす~の記事をご参照ください。

USCPAはコスパの良い資格

いま私はインドにいて、英文会計を駆使する仕事をしているので、「業務内容とのシンクロ」という点でも「勉強時間の確保」という点でもUSCPAの勉強を進めるには絶好の環境です。

USCPAを取得した方がキャリアにとってプラスになるのは間違いありません。

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USCPAスクール選びで迷っている方はUSCPAスクールをアビタスからプロアクティブへ変えた私が徹底比較の記事をご参照ください。

 

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